元利均等返済額の4分の1を貯金しつつ、収入の4割以下に納める
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住宅ローンを変動金利で借りる人は必見!2つの『4』|千日太郎YOUTUBE
2016年のマイナス金利政策をきっかけに空前の低金利へ
2つの『四』がポイントです。
- 毎月の元利均等返済額の4分の1以上を貯金する
- 上記の貯金と元利均等返済額を手取り月収の4割(40%)以下にする
変動金利が安い理由は自分がリスクを負うから
変動金利の5年ルールと125%ルールの注意点
- 5年ルールとは、金利が変動しても5年は元利均等返済額を変えないというルールです。
- 125%ルールとは、1度に上げる元利均等返済額は125%を上限とするというルールです。
利息と元本をグラフにしてみます


返済額の4分の1以上を貯金する理由
- 4分の1以上を貯金しておけば、125%の引き上げに無理なく対応可能
- それまでの貯金で元金を減らすも良し、さらに上がった時の為に貯蓄を続けるのも良し
上がりそうになったら固定に変えれば良いって?
上がりそうだと思った時には既に上がってるのが金利です。時すでに遅しです。
変動金利が上がった時は、同時に固定金利も上がってます。その時の固定金利は変動金利にリスクプレミアムが上乗せされています。
ローン返済額は収入の4割(40%)までという銀行の審査の一般的な基準
- 大黒柱の病気やケガのリスク
- 出産、育児、学費の増加
「元金均等」返済では5年ルールと125%ルールが無いので注意!
金利は固定されていませんが、支払は固定されている。というのが変動金利の特徴です。
ただし、変動金利でも「元利均等」返済にしていなければ、このルールの適用はありません。「元金均等」返済では、6カ月の金利見直しごとに支払い額も上がってしまいます。
元金均等を選ぶ人はだいたい10%位います、収入が幾ら多くても、十分な貯蓄が無いままに変動金利で元金均等返済とすると、上がったときに破たんすることになりますよ。
また、変動金利で元利均等返済であっても、この5年ルールと125%ルールの無い銀行もあります。新生銀行、ソニー銀行にはこうしたルールがありません。これもつい見落としがちなので注意が必要です。
まとめ
- どうやってそのリスクに備えれば良いか?
- 心配し過ぎてもキリがない
- では、どこまで備えれば良いか?
- 2016年1月29日に日銀のマイナス金利導入を受けて最終更新
- 2016年6月1日に住宅ローン情勢を鑑みて加筆
- 2017年8月15日に金利タイプの解説動画YouTubeのリンクを追加
以上、千日のブログでした。
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