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プロフェッショナル仕事の流儀 鎌倉投信の新井和宏氏の眼差し。これを『きれいごと』だと思いますか?

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金融に対するイメージが揺さぶられた

どうも千日です。

NHKのテレビ番組『プロフェッショナル 仕事の流儀』をみました。番組の主役は『金融』について新たな取り組みをしている新井和宏氏です。
どうも美化されているようにも思えて当初は懐疑的でしたが、とても考えさせられる点が多かったです。
再放送は今週の5月16日金曜深夜1時10分から1時58分のNHK総合です。
きれいごとではないかという声もあります。備忘録としても記事にしてみようと思います。
千日は金融というものについて良い意味で少し見方が変わりました
 
主役の新井和宏氏は元大手のファンドマネージャーから独立して鎌倉投信という会社を立ち上げ、出資金を立ち上げ時から5年で170%にまで増やしました。現在、9千人の投資家から140億円を託され運用しています。

ポリシーは徹底的に『読まない』ということ

  • リスクをヘッジするため投資先に投資資金を均等に振り分ける
  • 上がった銘柄を売ったお金で下がった銘柄を買い、投資の均等を維持する
このように『決めてしまう』らしいです。このように決めることで『もっと上がるかも』といった人間の欲を排除するんだそうです。
 
ですから投資先に選んだ企業がトータルで右肩上がりとなれば投資額は右肩上がりとなるんですね。
 
いつ売り買いするかでは無く、どこに投資するかが重要なんです。
 

新井和宏氏の重要な仕事は投資先の選定です

投資先に組込むか否かの決定の重要な要素は二つです。
  1. その事業の社会的意義に共感できるか
  2. 従業員が自分の会社に誇りを持っているか
特に2の『従業員が自分の会社に誇りを持っているか』について必ず上席者を抜きにして若手社員の『社員面談』をすることにこだわっています。
 
良い会社であっても苦境に立たされる時がある。そういう時に踏ん張れるか否かを左右するのが、仕事•会社に対する社員の思いであり、それが投資を行う上でリスクヘッジになると語っています。
 

新井氏の投資先の選定は実に『きれいごと』ようですが実は投資の基本に忠実なのです

その選定ポリシーをそれぞれ掘り下げてみます。

1つ目の『社会的意義』について

基本ですね。言いかえるとその企業の社会的な価値です。過去記事でも企業の存在意義について書きました。社会から退場宣告されることの無い事業を営んでいることは投資のリスクヘッジとなります。

2つ目の従業員にとっての会社の価値について

これはとてもユニークです。これに注目して投資意思決定する話は聞いたことがありません
 
従業員は株式会社の利害関係者(ステークホルダー)の一つですが、一般には投資家にとっての従業員はアカの他人であり経営者のコマであり給与というコストなんです。
 
しかし日本独特の企業風土を見たとき、日本の従業員はサラリーのためだけで無く『やりがい』『社会的使命感』『プライド』によってサラリー以上の働きをします。
 
そういったことは財務諸表には現れませんが、従業員に対して『やりがい』を与えられる企業は、それが無い企業よりも確実に強い。そして…
 
数値化されないこの要素は多くの投資家に過小評価されている
 
のではないでしょうか。
 

その真骨頂は数値化されない企業価値への目利きです

番組では上記の2点がクローズアップされていましたが、おそらくそれ以外にも数値化されない企業価値へのポイントがあると思います
 
例えば上記の2つを満たしていても、株価が新井氏の見たてよりも高い銘柄は投資の対象にはならない。その辺りは番組では明らかにされていません。
 
作家の阿佐田哲也氏の言葉です。
麻雀を点棒のやりとりだとしか思えない人は永遠に弱者である。麻雀は運のやりとりなのだ。点棒の流通は誰にも見える。が、運の流通は見えにくい。だから多くの人が無視する。
 
本来、株式投資はギャンブルではありません。しかし、株式投資をギャンブルのように行い、また目に見えない『企業価値』を無視する人が多い風潮は新井氏の憂いであると同時に勝因でもあるのです。
 
皮肉なものです
 

新井氏の澄んだ目が印象的でした

テレビの映像からの印象ですが、投資対象として検討するために若手社員に面談する時の澄んでいながら深い何かをたたえている眼差しが印象的でした。
 
千日がこういう印象を受けた人は著名人では3人居ます。
  • 忌野清志郎氏
  • ダライ・ラマ14世
  • あと一人が思い出せません
どうぞ嘲笑って下さい。しかしこういう目は我々の見ていない何かを見ている目なんです。
 

新井氏の語る未来を作る金融とその対極にある相続税対策のサブリースアパート

新井氏はこの株式投資で得た利益を元手に4社に対して破格の低金利で資金を貸出しています。これらの会社は自然環境地域の活性化に寄与する事業でありながら銀行から融資を受けられず資金ショートしかけた会社です。
 
一方で平成27年度の相続税の改正を前にして、相続税対策の賃貸アパート(特に管理会社が一括借り上げするサブリース物件)が増加し、供給過剰による空家増で治安の悪化やオーナーの破綻が問題となっています。
 
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以上、千日のブログでした。

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